ＶＯＬ．10

　　2012年（平成24年）は、オリンピック・イヤーです。テレビではロンドンを目指したアスリートたちのサクセスストーリー番組も目立ちます。一方、各競技団体は、日頃の強化対策の集大成を迎えます。オリンピックの年となれば、出場切符のとれなかった団体は残念ながら蚊帳の外、競技団体としてはメダルを獲得出来るか、代表選手の選考に問題なかったか等々、その結果に非常にナーバスになるものです。なぜならその成果が、今後の4年間の競技団体の方向性（メディア露出度・スポンサー提携・競技人口の普及等）を大きく決定づけることになるからです。つまり、競技団体やアスリートたちにとっては、非常に重要な節目の年なのです。われらの「サッカー日本代表」も同じですね。さて、本地域委員会の主たる事業「平成23年度協会杯・第34回市町村サッカー連盟優勝大会」は、年度を若干跨りましたが‘東大阪市代表’が優勝し無事終了したところです。この大会は、日本協会登録が出来ていないチームや選手たちに対し、情報提供するなかサッカーファミリーとして共に活動しましょう、という狙いがあります。いわゆる、地域・府県協会の活性化の推進事業です。これまで府下の市町村連盟には、協会未登録チームの存在が多数あり、その活動も活発であるという報告をしてきたところです。しかし、市町村連盟の競技レベルは高いとは言い難い、それは競技力向上型のサッカーというより健康増進型のサッカーと捉えていたからです。その証として、本大会にはいくつかの市町村連盟推薦の未登録チームも参加していますが、結果として勝利につながることはありませんでした。しかし第34回大会を制した‘東大阪市代表’は、市連盟推薦チームであり協会未登録チームです。すべてのゲームには、戦術のぶれがなくプレーヤー間の統制もとれ、流れがありました。その優勝は偶然の賜物では決してありません。堂々たる勝ち方でした。協会登録数の下落が止まらない中、このような結果になったことは、一層の市町村連盟との連携に工夫を要します。こちらもまた、節目の年となりました。

vol,９「実態調査−２」

前回調査の20０５年との比較は、情報把握方法に違いはあるものの興味ある結果となった。府協会への登録チーム数は、2005年調査の266から2011年は171へと、95チームの減少である。一方、各市連盟登録数は2005年の485から534へと49チーム増加している。

これまで協会登録数の減少原因は、主として次の3点にまとめていた。今回の実態調査に照らして分析する。

【�T】少子化による登録チーム・サッカーメイトの減少

登録チームの減少は少子化が原因。しかし、どうやら的を射てなかったようだ。それどころかサッカーメイトの活動は地元自治体では健在であったといえる。調査方法に違いがあっても、少子化との相関関係は薄い。

【�U】サッカーインフラ（サッカー出きる施設）の未整備

試合会場までの距離が遠い。また、自主運営のリーグ戦の場合、グラウンド確保も出来ず中途で終えざるを得ない倦怠感や喪失感、が指摘されていた。

前回調査より市連盟登録数が増加した堺市、或は人口に比して、登録数の多い高槻市・高石市の共通点はサッカーインフラが良い。堺市は「NTC」、高槻市は「なみはや国体時の整備施設」、高石市は府下で最も先行整備した「人工芝グラウンド」が地元で有効利用されている。

今後、サッカー場が整備されても、立地する市連盟への登録増は想定されるが、協会に反映されるとは考え難い。むしろ協会への登録減少傾向が、より顕著になるおそれがある。

【�V】協会事業の高額な参加費用

協会事業は、参加費用の負担感が大きい。各市連盟の参加料は協会参加費の2割程度（資料未添付）で加入できる。今後、協会登録の減少問題を取り組むにあたり、重要なファクターとなるだろう。

以上から、改善策として次の3点が考えられる。

�@    協会登録チーム数の減少と少子化は、別の課題と認識すること。

�A    東西南北などのブロック型を導入し、会場への移動時間を短縮させること。

�B    参加費を減額すること。　　　　

コンペティション型の協会事業と生涯スポーツ型の市連盟事業の違い、また将来ビジョンを描きながら日々取り組んでいくことの協会事務の重要さを考えれば、本調査から性急に結論を出すべきでないかも知れない。

しかし現実を真摯に受け止め議論するべきである。